長岡
長岡
皆さまこんにちは。トップ・マネジメントです。

早いもので今年も残すところ、約1ヶ月半。日中はまだまだ過ごしやすい気温が続いていますが、朝晩はグッと冷え込む日も多く、厚手のコートを羽織って通勤・通学される人の姿をチラホラ見かけるようになってきました。

また、新型コロナの感染状況が落ち着きをみせていることもあり、平日も週末も街はすっかりと賑わいを取り戻しているようです。

東京の夜の繁華街では緊急事態宣言の解除直後から、待ちに待ったといわんばかりに飲み歩く人で溢れかえっており、感染拡大や自粛生活の日々が夢であったかのような錯覚に陥ることもしばしばです。

ただ海外に目を向けると、イギリスやロシアなどのヨーロッパ諸国や中央アジアなどで新規感染者が急増するなど再拡大が始まっているようです。

これまでの拡大傾向を踏まえれば、国内での流行のピークは諸外国の拡大に1〜2ヶ月の遅れをとって訪れると予測できることもあり、早ければ年末年始には日本でも「第6波」となる再拡大が始まることも十分に考えられます。

今年の年末や来年の年始には、久しぶりの忘年会や新年会を計画している企業さまも多いかと思いますが、これまで継続してきた感染症対策を怠ることなく、細心の注意を払いながら楽しみたいものですね。

さて、今回のスタッフブログでは、採用活動に関するポイントをお伝えします。

ぜひご一読ください。

弊社にも寄せられる採用活動に関した相談

弊社にも寄せられる採用活動に関した相談

新型コロナの感染症拡大が影響したことにより、大きく落ち込んでいた有効求人倍率が、ここ数ヶ月の間で僅かながら回復の動きをみせはじめています。

弊社は、ファクタリングの提供と同時にコンサルティング業務も進めているため、採用活動に関する相談も頻繁に受けることがあるのですが、最近はその頻度が高まっていることから、感染拡大が鈍化している今こそ、人員を拡充して事業の巻き返しや発展を図ろうとする企業さまが増加傾向にあるのだと実感しています。

ただ、経営者さまの多くが採用活動に積極的な姿勢を見せる一方で、早期退社や貢献不足といった採用後の“失敗”に対して大きな懸念を抱いているように見受けられます。

では、採用活動が失敗に陥らないようにするためには、どのようなポイントを意識するべきなのでしょうか。

弊社がこれまで様々な形で関わってきた、「採用活動に成功した」企業さまのケースを踏まえながら解説していきます。

「採用活動の成功」とは?

「採用活動の成功」とは?

まずは、そもそも「採用活動の成功」とは、具体的にどのような結果だといえるのか考えてみましょう。

おそらく多くの方が考えるのは、中途採用であれば「スキルも実績も兼ね備えた、即戦力として期待できる優秀な人材を確保すること」、新卒採用であれば「採用後に、短期間で優秀な人材として育つこと」ではないでしょうか。

もちろん中途採用であれ新卒採用であれ、優秀な人材の確保や成長によって長期的に高い成果を残すことができれば、それに越したことはありません。

採用活動を行う以上、このような結果を求めるのはごく当たり前だといえますし、紛れもない成功例のひとつです。

ですが、やみくもに高いスキルや実績を求めるがあまり、採用活動における最重要ポイントを見落としてしまうケースが多々みられます。

そのポイントこそが「自社に適した人材であるかどうか」です。

仮に、高いスキルや実績を持ち得た人材の獲得ができたとしても、自社の企業風土や実現すべき事業計画に合わなければ、「組織の一員」としての役割を果たしてもらえない可能性が高まるほか、採用された側にとっても大きなストレスを背負いこんで本来の実力を発揮できず早期退社を決断することになるなど、双方にとって不利益が生じかねません。

企業が採用活動を行う目的は、単に優秀な人材の確保を目指すのではなく、自社の事業を活性化させて企業力の向上や利益の拡大につなげるためです。

その実現のためには、もちろん高いスキルや実績が必須要素にはなりますが、これらは採用後の経験によっていくらでも身に着けることができるはず。

それよりも企業風土や事業計画に即する「自社に適した人材の獲得」こそが採用活動における一番の成功だといえるのではないでしょうか。

「自社に適した人材」をどう見極めるか

「自社に適した人材」をどう見極めるか

とはいえ、採用活動の中で応募者と実際に接触できる機会は限られていることもあり、「自社に適した人材」かどうかを判断するのはなかなか難しいものです。

ですので、雇用形態などの条件を問わず、面接では業務内容の説明や意思確認などに加えて進めるべき事業計画なども事細かく説明し、それに対する考えや意見も求めるといった工夫が必要になります。

また、自社の企業風土に適しているかを判断するためにも、部署や業務に関わる上司や同僚など、なるべく多くの在籍社員とコミュニケーションをとってもらい、その受け答えをみるといった方法も効果的です。

まとめ

まとめ

企業力の向上と利益拡大のためにも欠かせない採用活動。

そこで重要になるのは、単に個人のスキルや実績に着目するのではなく、その人材がどれくらい自社に適しているかを見極める視点をもつことです。

決して簡単なことではありませんが、事業を活性化させるためにも応募者と丁寧に向き合い、採用活動をぜひ成功へと導いてください。