自ら考えて行動できる社員は会社にとって大きな力。社員の自主性を育む3つの方法

皆さまこんにちは。
トップ・マネジメントです。
お盆休みも終わり、下半期のお仕事がスタートしたという方が多いことかと思います。なかには10連休だっという企業も少なくないようで、まだまだ「休み呆け」が続いているという経営者や社員の方もいるかもしれません・・・。
今年も、とにかく暑いの一言に尽きる夏になっていますが、気象以上に心配なのがガソリン価格の高騰。いくつもの県で過去最高値が更新されているほか、全国平均価格も2008年8月以来の過去最高値に迫る勢いで価格高騰が続いています。
先日、政府はガソリン価格の値上がりを抑える施策であるガソリン補助金制度の延長を決定しましたが、果たしてどこまで値上がりが続くのか。しばらくの期間は、生活面においてはもちろん、業種を問わず多くの事業者が不安を抱える毎日が続きそうな予感がします。
さて今月のスタッフブログのテーマは「社員の自主性を育む3つの方法」です。
「社員に自主性が足りない」とお悩みの経営者の方にとっては参考になる記事ですので、ぜひご一読ください。

指示を待つばかりの社員が持ち合わせない自主性

指示を受ける社員のイメージ画像

「うちの社員は自主性が低くて困っている」。
先ごろ、ファクタリングをご利用いただいた経営者の方から、このようなご相談を受けました。
くわしくお話しをうかがうと、どうやらこちらの会社では、指示を受けると社員は的確に仕事をこなすようなのですが、自ら考えて行動に移す能力が低いとのこと。
特に経験の浅い若手の社員たちは、上司や先輩からの指示がなければボーッとしていることも多く、課題や問題が生じた際の解決能力やそれぞれの業務に対するアイデアも乏しいということでした。

組織のルールを遵守させたうえで自主性を求める

就業規則イメージ画像

「自主性」とは、個々人が率先して考えを巡らせて行動を起こすことを意味します。社会を生き抜くうえでは必要不可欠な概念であるといえますが、会社運営における「自主性」の扱い方は少々、難解かもしれません。
というのも、会社からすれば社員があらゆる業務に対して、勝手な判断で行動を起こすことは多少なりとも問題があります。
その一方で、まったく自主性がみられない社員ばかりが在籍しているようでは、社員それぞれの個性を活かすことができず、会社としての価値も停滞してしまう可能性が生じます。また指示待ちの社員が多ければ多いほど、上司の仕事量は増加し、結果的に生産性の向上も得られないということにもなりかねないでしょう。
ですので、会社としては組織としてのルールをしっかりと遵守させながら、その範囲内において、社員の自主性を求める必要があるといえます。

では、社員の自主性はどのような方法で育むべきなのでしょうか。

成功体験を重ねさせる

成功したサラリーマンイメージ画像

まずは自主性を発揮させたうえでの成功体験を重ねさせることです。
ただしそれまで通り、上司や先輩が指示を与えての成功体験では、変化は期待できません。
自主性とは、個人が率先して考えを巡らせて行動を起こすことです。したがって、部署やチームとしての目標だけでなく、自らで導き出した個人としての目標を毎月・毎週のように設定させ、その達成に向けた考えや行動をとれるような施策が求められるわけです。
この施策によって成功体験が重なれば、社員は自主的に考えて行動することにやりがいや達成感を得られるようになり、日頃から自主性を意識しながら業務を遂行できるようになるはずです。

社内のコミュニケーション環境を整える

コミュニケーションの取れているイメージ画像

ふたつめは、社内でのコミュニケーション環境を整えること。
自主的に業務を行うためには、個人の意識だけに期待するのではなく、周りからのサポートも重要になります。
そこで、日頃から上司や先輩とのコミュニケーションがしっかりと取れるような風通しのよい環境を整えるようにします。
例を挙げるのであれば、フリーアドレス制度の導入です。多くの社員は、日頃から直属の上司や先輩とのコミュニケーションを交わすことになりますが、それだけにとどめるのではなく、様々な部署やチームの社員ともコミュニケーションを取れるようにするわけです。
こうすることにより、指示を与える・受けるだけのコミュニケーションに終始することなく、他の部署やチームとの交流も深まり、自らの考え方をアップデートさせながら行動に移せるきっかけを生む可能性の高まりに期待できます。
もちろん業務の成果を評価に反映させることが大切です。
自らが考えて行動しても、指示を受けて行動しても同じ評価が続くようでは、自主性が高まるはずはありません。
ですので、自主性を発揮して成果をあげられたのであれば、それ相応の評価をすること。もちろん、自主性の高い成果に対しては評価する旨は入社時など、前もって伝えておくこともモチベーションの上昇につながるので欠かせないでしょう。