経営者・社長

人材育成のための3つの鍵【経営者・社長】

人材育成のための3つの鍵【経営者】

経営者は人材育成にノータッチでも構わない?中小企業で人材を育成するための3つの鍵

突然ですが、経営者の皆さんは自社で働く従業員、または新人の教育に積極的に関わっていますか?従業員数が数名から数十人程度の規模の小さい中小企業の経営者の方であれば、社員、アルバイト、パートといった雇用形態にかかわらず、自らが率先して従業員の教育を担っているというケースも多いことでしょう。しかし、一刻も早く、優秀な人材へと成長させたいがために、部下に対して無茶な要求や自分の理想を押し付けてしまっている、あるいは自分の教育に自信が持てず、弱腰になってしまっているといった経営者の方も少なくないはずです。
経営者にとって、人材育成は悩みの種のひとつ…
今回は、経営者の方が人材育成を行う上で押さえておきたい心得を中心にご紹介します。

経営者は人材育成にノータッチでも構わない?中小企業で人材を育成するための3つの鍵

1.OJTだけに頼り切らない新人教育

新人教育の基本的なトレーニング法として最もメジャーなのがOJTです。OJTとは、On-the-Job Training(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)のこと。実際の職場で、上司や先輩が指導役となり、実際の業務を通して新人のトレーニングを行う企業内教育手法のひとつです。
新人を早い段階で即戦力へと成長させることが期待できるだけでなく、指導役となる従業員も通常業務時間内で教育に携われるため、低コストかかつ効率良く人材の育成が行える教育手法として、多くの企業で一般的になっています。
このような、将来の戦力を育てるためには必要不可欠であるOJTを取り入れている中小企業は多く、中には従業員数は2〜3人のような小規模の企業では、経営者が積極的に新人教育の現場に乗り出しているケースも数多くみられます。ただ、「新人の教育に関しては、自分が信頼のおける部下に委ねているから問題ない」と我関せずの姿勢を貫く経営者の方をチラホラとみかけるのも事実。
もちろん、経営者が新人に対して実際の業務を手取り足とり教える必要はないし、そのような時間の余裕もないと考えるのが当然です。
しかし、経営者と従業員の距離が近い中小企業、特に従業員数が少なければ少ない企業ほど、経営者がもっと積極的に新人教育に関わっていくべきではないでしょうか。
それは決して、具体的な業務内容を細かく教え込むといった教育ではなく、その業務の根幹となる経営理念や会社の未来予想図などを伝えることです。従業員、特に新人にとって経営者は遠い存在だと思いがちになり、距離を縮めることはなかなか難しいものです。しかし、これらを経営者自らが伝えることによって、より説得力が増すだけでなく、新人にとっては経営者と会社に対しての親近感が生まれ、モチベーションを高める効果につながることでしょう。

OJTだけに頼り切らない新人教育

2.自由を与える勇気

自由を与える勇気

経営者自身が思い描く経営計画を達成させるためにも、まずは経営者が先頭に立って指揮をとる必要がありますが、優秀な人材なくしてすべての目的を成し遂げることは非常に困難です。よって、従業員をいち早く優秀な人材へと成長させたいと常日ごろから願っているはずですが、焦りからくる指示や命令で従業員を、がんじがらめにしてしまってはいませんか?
縛られた環境で、経営者からいつも向かうべき方向を強制されてしまっていては、アイデアやモチベーションが削がれてしまい、いくら将来性のある従業員であっても成長を止めてしまう可能性もあるでしょう。そこで、従業員の成長のために経営者にぜひ持ってほしいものが「自由を与える勇気」です。
ただしここでいう「自由を与える」とは、なにも会社の規律を壊し組織をはみ出した行動を奨励しようというわけではありません。あくまでも、会社のルールの中で、経営者の目がとどく範囲内で、従業員の自主性を重んじることができれば、自社の成長につながるこれまでにないアイデアの誕生や、高いモチベーションの維持につながります。

3.より多くの成功体験を与える

より多くの成功体験を与える

従業員の成長のために欠かせない要素のひとつが「自信」です。自信を勝ち得た従業員は、どんどん積極性も高まり、より高い結果を追い求めようと努力し続けます。しかし、いつまでも自信を得られない従業員は、業務に対しても消極的になるだけでなく、チャレンジを恐れるようになり、結果として会社の業績にも悪影響を及ぼす存在へと陥ってしまう恐れがあります。
自信を身につけるための一番の近道は、やはり数多くの成功体験を重ねること。
従業員数の少ない企業であれば、経営者もプレイヤーとして現場でバリバリと業務をこなすことも少なくありません。たとえ自分がこなした方が素早く、確実に成功できると確信している業務であっても、あえて従業員とともに臨んでみるのも人材育成のひとつになります。もちろん、業務を丸投げしてしまうのではなく、あくまでも「自信をつけてもらうための共同作業」である意識を忘れてはいけません。従業員へチャレンジを促し、常にサポートできる態勢を整えておく。従業員にとって経営者とともに成し遂げたという特別な成功体験が、大きな自信へとつながることは間違いないでしょう。人材育成とは、決して業務のイロハを教え込むことだけではありません。従業員は、やる気の底上げや自主性を重んじるための環境づくり、距離感を縮めてのサポートなど、あらゆる手法を凝らすことによって日々成長していくものです。
従業員との距離が近い中小企業の経営者だからこそできる教育を心がけて、強い会社をともにつくっていける従業員を育てていきましょう。