粗利益とは？他の利益の種類との違いも含めて分かりやすく解説

突然ですが、皆さんは「売上」と「利益」の違いを正しく理解されているでしょうか。

「売上」は正式には「売上高」とよばれ、事業者が商品やサービスを提供することによって獲得できた金額の総額。

一方の「利益」は、その「売上」を含む「収益」から様々な費用を差し引いた金額です。

「売上」も「利益」も、経営や事業を続けていく上では必要不可欠な指針となりますので、ビジネスに携わるすべての方が正しく理解されていることかと思います。

では「粗利益」と「営業利益」の違いとなるとどうでしょうか。

財務諸表のひとつである「損益計算書」において、「利益」は上記の「粗利益」や「営業利益」のほかにも、「経常利益」、「税引前当期純利益」、「当期純利益」の合計5種類に区分されています。

これら5つの「利益」は、経営成績を示す重要な値であるため、経営者であればそれぞれを正確に把握しておきたいものですが、意味や定義が非常に複雑なこともあり、曖昧な理解のままになっているという方も多いのではないでしょうか。

特に、若手の起業家や財務全般を税理士や担当者に任せきりになっている経営者などにおいては、その傾向が高いように感じられます。

そこで今回は、「粗利益」、「営業利益」、「経常利益」、「税引前当期純利益」、「当期純利益」の意味や定義を簡潔に解説していきたいと思います。また、中でも重要な「粗利益」についてはさらに詳しく解説しますので、ぜひ最後までお読みください。

損益計算書で区分される5つの「利益」

先にも述べた通り、「利益」は損益計算表上において5つの種類に区分して記載することになります。

粗利益（売上総利益）

まずは粗利益です。

ビジネスシーンでは単に「粗利」と呼ばれることが多いですが、正式な会計用語は「売上総利益」です。

「粗利（売上総利益）」は、企業が得た売上高から人件費や材料費といった売上原価を差し引いた利益を指し、事業年度中の儲けを表す値となります。

なお、売上原価はあくまでも売上高に対しての仕入となりますので、前期末からの在庫の金額や期末に残った在庫の金額等を考慮に入れて算出する必要があります。

営業利益

「営業利益」は、企業の本業である営業活動によって得られた利益を指します。

総利益から商品やサービスの販売において発生した費用である「販売費」と、必要経費である「一般管理費」を差し引くことで算出でき、企業の本業の状況を知る上では欠かせない値だといえます。

経常利益

「経常利益」は営業活動だけにとどまらず、企業の活動全般で得られた利益を指します。

算出方法は以下の通り。

なお、営業外利益とは受取利息や受取配当金といった財務活動によって得られた利益、一方の営業外費用は、支払利息や支払手数料などの営業活動外で発生した費用のことをいいます。

税引前当期純利益

「税引前当期純利益」は、経常利益に臨時で発生した損益である特別利益や特別損失を含んだ利益。つまり、企業が1年間に得た純利益ということになります。

当期純利益

最後は「当期純利益」です。

「当期純利益」は「税引前純利益」から、法人税、住民税、事業税を指し引き、税効果会計を適用している場合には、さらにそこから法人税等調整額を加減算して算出される利益です。

企業にとっては、この「当期純利益」が最終的な経営成績ということになります。

以上が5つの利益についての解説となりますが、ここからは「粗利」に焦点を当てて解説していきたいと思います。

粗利と同時に粗利率にも注目

「粗利」とともに注目したいのが「粗利率」です。

粗利率とは、売上高における粗利の割合を示す値であり、一般的には粗利率が高ければ高いほど、高い利益を得ているとみなすことができます。

ただし、業種や業態によってその水準は様々であり、粗利率が高いからといって一概に利益が高いとはいえないケースもあります。

たとえば、売上原価が多く発生しがちなサービス業は必然的に粗利率が高い水準に至るのに対し、低い売上原価で提供が可能な卸売業などでは、当然ながら粗利率は抑えられることになります。

このように業種や業態によって粗利率の水準は異なるため、自社と企業規模が同程度の同業他社を比較するなどの分析を行いながら、適切な粗利率を見極める必要があるといえます。

粗利や粗利率の把握は適切な対策の迅速な実行に不可欠

説明するまでもありませんが、粗利や粗利率を上昇させるためには、なるべく原価を抑える必要があります。

したがって、粗利や粗利率が思ったように伸びていないのであれば、原価が適正ではないということが判ります。

このような場合には、原料や仕入先の見直し等が必要になるものですが、粗利や粗利率を前もって正確に把握しておけば、適切な対策を迅速に講じることができるようになるはずです。

粗利は商品やサービスの付加価値を示す指標になる

「粗利」は、事業年度中の儲けを表す値ではありますが、それと同時に商品やサービスにどれだけの付加価値があるかを示す指標にもなります。

たとえば、1匹500円で仕入れた魚を使った料理を提供する場合、原価である500円をそのまま価格に設定することはありません。

「誰が調理するのか」「お店の立地はどこか」など、様々な付加価値をつけることによって、価格を引き上げることが可能になるものです。

つまり、商品やサービスを提供するにあたって原価にどれくらいの粗利を乗せられるのかは、言い換えれば企業がどれだけの付加価値を乗せられるのかを示す指標ということがいえます。

したがって、粗利が低いと判断できたのであれば、さらなる付加価値を上乗せできるような企業努力が求められるということになるわけです。

まとめ

今回は損益計算書上における5つの「利益」と、その中でも商品やサービスがどれだけの利益をもたらしているかを示す「粗利（売上総利益）」について解説しました。

もちろんすべての「利益」を正確に把握したいところですが、これから起業を目指す方や財務を苦手とされる経営者の方は、まずは「粗利」をしっかりと理解することから始めるのはいかがでしょうか。