定着率の上がる福利厚生！
導入したい5つの制度や手当を紹介

「給与やボーナスをしっかりと支給しているはずなのに、どうも従業員の定着率が悪い」。
もしかすると、その要因は職場環境にあるのかもしれません。
働き方の多用性が掲げられる昨今においては、給与額はもとより、どれだけ安心かつ快適に仕事や生活を送れるかを重視する従業員や求職者が増加しています。
どれだけ給与額が高くても、どれだけボーナスがはずんでも、従業員が職場環境に満足できなければ、離職率が高まってしまうことでしょう。
したがって、従業員の定着率を上げたいのであれば、会社は給与額ばかりを意識するのではなく、従業員の満足度を向上させられるような施策を講じていく必要があります。
そのひとつとして考えたいのが福利厚生の充実です。
おそらく、多くの会社が社会保険や厚生年金には加入しているものと思いますが、これは導入して至極当たり前の法定福利厚生。
従業員や求職者が期待しているのは、「当たり前以上の価値」。つまり、仕事や私生活をより充実させられられるような制度や手当である、法定外福利厚生の導入を求めているといえます。
では、具体的にどのような福利厚生の導入が効果的なのでしょうか。
今回は、従業員の定着率を高める5つの制度や手当を紹介します。

通勤手当

まずは通勤手当です。
電車やバスの定期代や、車のガソリン代に駐車場代など、通勤手当と呼ばれる費用はいくつもあります。
多くの企業がその全額もしくは半額など、それぞれの条件を定めて支給しているものですが、実は意外と通勤手当を支給していない会社が多いのが事実です。
通勤手当がないということは、従業員は身銭を切って会社へ通勤することになります。これでは会社に対する満足度が高まるわけがありません。
従業員が不満やストレスを抱えることなく毎日の通勤を行えるよう、通勤手当は最低限支給したいところです。

多種コンビニ

ふたつめは、多種コンビニの設置。
社内に自販機を設置する企業は少ないですが、その多くが一般的な飲料用のものかと思います。
一方、多種自販機は飲料だけでなく、パンやおにぎり、カップ麺やお菓子といった食品も販売する自販機。
昼食時や残業時などでも、わざわざコンビニへ出向く必要がないため、導入した企業の多くで好評を得ているようです。
また、最近の健康志向の高まりを受けて、サラダチキンやプロテインパウダーを販売する自販機を設置する会社もあるそう。
いずれにせよ、自販機の商品が充実していると休憩時間が少しだけ楽しみになります。多種自販機の導入は、従業員へのサービス精神がこもった福利厚生といえるでしょう。

ホテルや旅館の利用割引

みっつめは、ホテルや旅館の利用割引制度です。
これは従業員の保養施設としてホテルや旅館と契約を交わし、特別価格で宿泊できるという制度。
従業員本人だけでなく、その家族や友人も同様の価格で宿泊できるというところがポイントです。
人気が高いのは、やはり山や海に近いリゾート地。宿泊とともにゴルフやバーベキュー、海水浴やダイビングなどのレジャーも同時に楽しめるとあって、従業員からは高い評価を得られます。
資金力の高い大手企業では、導入が当然のようになっていますが、残念ながら中小企業などではあまり例がみられません。資金的な負担は増加するものの、従業員にとっては嬉しい制度。
満足度の高いリフレッシュ時間を提供することで、生産性の向上にも期待できるかもしれません。

健康増進系のサービス

先述の多種コンビニの項でも少し触れましたが、健康系の福利厚生導入は、最近特に増加傾向にあります。
産業医による健康診断の実施や相談は古くから導入される福利厚生ですが、昨今注目を集めているのが「健康増進系」のサービスです。
たとえば、スポーツジムの利用料金を会社が一部負担したり、スポーツジムからインストラクターを派遣してもらい、会議室などでストレッチ運動や簡単な筋トレの講習を行うといったユニークな施策もあるようです。
従業員の健康維持と増進は、健全な経営のためにも重要な要素です。
保養施設の導入に比べれば、資金的な負担も軽く契約も手軽に進められるものですので、検討したいところです。

財形貯蓄制度

最後は、財形貯蓄制度の導入です。
財形貯蓄制度とは、会社が従業員の資産形成をサポートする制度。従業員の毎月の給与から天引きする一定の額を金融機関に送金し、自動的な貯蓄を進めます。
具体的な制度の種類は、「一般財形貯蓄」「財形年貯蓄」「財形住宅」の3種類。それぞれに資金用途や対象者、積立期間が定められています。また、「財形年貯蓄」「財形住宅」では、一定の条件で利子等非課税の優遇措置も受けられるのが特徴。
資産形成に対する意識や意欲は強いものの、貯蓄や投資を思うように進められないと悩む人は少なからず存在します。
一方、会社側が資産形成をサポートし、自動的に貯蓄することができれば、従業員としても、後々の生活に安心感を持つことができます。

まとめ

今回は、従業員の定着率向上に期待できる福利厚生を5つ紹介しました。
すぐにでも導入できそうな制度や手当もあれば、十分な検討が必要なものもあります。
いずれにしても、福利厚生が充実する会社は従業員や求職者にとって魅力的な存在です。
よりよい職場環境を築くためにも、ひとつでも多くの福利厚生の導入を考えてみてはいかがでしょうか。