経営者・社長

「求める人材が来ない」企業が採用活動を成功させるための4つのコツ

「求める人材が来ない」。企業が採用活動を成功させるための4つのコツ【経営者・社長】

「人材募集をかけているのに、ちっとも応募がこない…」

「応募者が理想の人物像から大きくかけ離れている…」

採用活動をした際に、このようなお悩みをかかえた経験のある経営者や採用担当者の方も数多くいるのではないでしょうか。

新たな戦力を補強するために行う採用活動は、企業にとって今後の事業の行く末を左右する重要な活動のひとつです。

また、急な欠員が生じたことにより、一刻も早く人員を補充しなければならないというケースもあることでしょう。

ですが、理想通りの人員を獲得できず、採用活動が期待外れに終わった場合の落胆は大きいものです。

最近では自社のホームページや無料の求人サイトを活用した人材募集が主流となっていますが、もしも広告費を費やしていた場合には無駄な出費に終わってしまうこともあります。

では、応募者の数を増やし、求める要件に合致した人材を獲得できる採用活動のためには、どのような点に注意するべきなのでしょうか。

今回は、採用活動を成功させるためのちょっとした4つのコツをご紹介します。

コツその1 自社の事業内容を具体的に伝える

コツその1 自社の事業内容を具体的に伝えるたとえば、募集する企業が広告代理業を営んでいる場合、求人情報に事業内容が「広告代理業」とだけ記載されていても、求職者は具体的にどのような広告活動を行なっている企業なのか分からずに困惑してしまうことがあります。

様々なメディアに対応した総合広告代理店なのか、インターネット広告など特定のメディアにのみ特化した専門広告代理店なのか、または親会社の広告活動を専門に行うハウス・エージェンシーなのか。

さらに、どのような業種のクライアントを相手に行なっていて、どこまでの業務を担っているのかまで記載できれば、求職者ははっきりと事業内容をイメージすることができるようになり、募集企業に対する理解を得ることができます。

募集企業に対する理解は求職者が、応募を決断するための第一歩といえますので、なるべく具体性をもたせて事業内容を紹介するようにしてみましょう。

コツその2 仕事内容は5W1Hに沿って伝える

募集企業がどのような事業を行なっているか理解できた後、求職者は自分が実際に入社してどのような仕事を任されるのかについて注目します。

この際、仮に仕事内容に「企画職」とだけ記載されていても、求職者は何を企画するのかなど、仕事内容の詳細が見えずに不安になってしまう可能性が出てきます。

ですので、仕事内容内容を明確にするためにも、情報伝達の基本である5W1Hに沿って伝えるようにしてみましょう。

たとえば広告代理店での企画職の仕事内容を紹介する場合には以下のように記載します。

When(いつ)勤務時間:10時〜19時
Where(どこで)本社オフィス(週2日はテレワーク)
Who(だれと)3人1チーム
What(なにを)健康食品の販売促進のための企画立案
Why(なぜ)商品リニューアルのため
How(どのように)PowerPointを使った企画書作成やクライアントへのプレゼン

このように仕事内容を事細かに伝えることにより、求職者は入社後すぐにどのような業務を任されるのか分かるため、自身のスキルや経験、ワークライフバランスなどと照らし合わせて応募の可否を検討しやすくなります。

もちろん、仕事内容は業務の進捗状況などに応じて常に変化するものですから、一例の記載でもかまいませんが、その場合は必ず求職者にその旨を伝えるようしましょう。

ただし、あまりにも実際の仕事内容から大きくかけ離れた内容の記載は、新入社員に失望を与える上、モチベーションの低下を招きかねませんので厳禁です。

コツその3 求める人材要件を明確に

理想通りの人材を獲得するためには、求人情報の掲載時点である程度のふるい落としを行うことも必要になります。

例えば、本当は同業界で数年の経験を積んだ人材や、ある特定のソフトの使用スキルを求めているにもかかわらず、「やる気重視」や「未経験可」とだけ 記載したばかりに、それらを備えていない人材ばかりの応募が続けば、求人活動の成功は遠のいてしまいます。

ですので、採用活動を効率よく成功させるためにも、「同業界〇年の経験必須」や「イラストレーター・フォトショップを使った実務経験必須」など、また未経験社の応募が可能な場合でも「自発的な学び行動必須」など、求める人材要件を明確に記載するようにしましょう。

コツ4 待遇面・福利厚生の正確な記載

コツ4 待遇面・福利厚生の正確な記載近年は、ブラック企業の存在が社会問題として頻繁にメディアなどで取り上げられるようになり、仕事内容よりも待遇面や福利厚生を重視した求職活動を行なっている求職者が増加しています。

したがって、残業の有無や給与額、社会保険や厚生年金加入といった福利厚生の正確な記載は非常に重要な要素です。

つまり、社保や厚生年金の加入条件を満たしているにもかかわらず、未加入となっている企業は、その時点で新たな人材を雇う資格を欠いているといっても過言ではありません。

優秀な人材を獲得するためにもまずは職場環境の見直しを図り、求職者にとって魅力的なサポート体制の構築を目指しましょう。