現金化

仮想通貨とは一体どんな通貨?
その仕組みや利用方法を解説【現金化】

仮想通貨とは一体どんな通貨?その仕組みや利用方法を解説【現金化】

今回ご紹介するテーマは仮想通貨」です。

すでに仮想通貨での取引を進めている方も数多くいるかと思いますが、未経験の方は、仮想通貨と聞いてどのようなイメージを持たれるでしょうか。

「紙幣や硬貨とは異なるお金」「一部の富裕層のみが嗜む投資手段」「理解が難しそう」「ハッキングなどの事件に巻き込まれそう」など様々ではないかと思います。

また、「ビットコイン」や「リップル」など、ニュースやネットなどで目にした経験から、何となく名前は知ってはいるけど詳しいことは分からないという方もいることでしょう。

今や、仮想通貨は世界中の人々が関心の目を向ける新時代の通貨となっており、近い将来には、企業間の取引にも積極的に取り入れられていくことも予想されます。

では、仮想通貨とはいったいどんな通貨なのか。
その基礎知識と取引方法などをまとめて解説していきます。

仮想通貨とは?

仮想通貨とは一体どんな通貨? その仕組みや利用方法を解説

仮想通貨とは、端的にいってしまえば「インターネット上であれば、誰もがやりとりできる通貨」です。

紙幣や硬貨のような、いわゆる現物の“現金”は存在せず、お金をインターネット上で暗号化した上で取引を行います
このように、電子情報処理によってお金を暗号化するという特性から、仮想通貨は「暗号資産」や「暗号通貨」とも呼ばれます。

「暗号化したお金でやりとりをする」と聞くと、法的な根拠の有無を心配される方もいますが、「資金決済法」にて仮想通貨が決済手段のひとつとして定義されているため、日本政府からも正当な通貨として認められています

仮想通貨と法定通貨

仮想通貨と法定通貨

暗号化した実体のないお金の仮想通貨に対し、紙幣や硬貨といったお金を法定通貨と呼びます。日本円やアメリカドルなど、世界中のそれぞれの国が法定通貨を発行・流通させています。

仮想通貨と法定通貨の具体的な違いは以下のようなものが挙げられます。

発行・管理する機関は存在しない

世界各国の法定通貨は、「日本円」あれば「日本銀行」、アメリカであれば「連邦準備銀行」といったように、それぞれの国の中央銀行やそれと同等の機関が発行や管理することになっています。

一方の仮想通貨は、基本的に発行・管理する機関(中央管理者)が存在しません

では、どのようして仮想通貨は発行・管理されるのか。

それを支えているのが「ブロックチェーン」という技術です。

ブロックチェーンの詳しい説明は後述しますが、ネットワーク上で取引情報の管理を可能にするブロックチェーンを活用して、仮想通貨は取引されることになります。

発行上限あり

発行できる上限に定めがなく、政府の金融政策によって流通量が変動する法定通貨に対して、仮想通貨の多くは発行上限が決められています

たとえば、仮想通貨の中でも最も知名度が高いであろう「ビットコイン」の発行上限は、現在では約2100万枚に設定されています。

これは、仮想通貨の価格が法定通貨のように価格を調整する機関がなく、取引者の需要と供給のみで決定してしまうことから、仮想通貨の流通量が増加することによって価格が下落することを防ぐ目的があるためです。

世界各国共通の通貨

仮想通貨には、円やドルなどの通貨単位はありません

したがって、たとえば仮想通貨を用いて海外の企業との取引やショッピングサイトで決済する際であっても、通貨の価値が為替相場に左右されることはなく、仮想通貨で決済が可能な海外のお店で買い物をする場合も両替は不要になります。

個人間で直接送金が可能

法定通貨で送金する場合は、銀行などの第三者機関を介して行うことになります。この場合は、相応の手数料が発生するだけでなく、ネットバンキングを利用して営業時間外に取引を実行した場合は送金までに時間がかかってしまいます。
また、海外送金の場合は手数料が2500円〜4000円程度かかることもあり、取引をするだけでも大きなコストが発生してしまいます。

しかし、管理機関の存在しない仮想通貨での送金は、個人間での直接送金となりますので、国内でも海外でも手数料は法定通貨に比べて割安になるだけでなく、24時間365日いつでも即時送金が可能になります(例外もあり)。

仮想通貨の仕組み

仮想通貨の仕組み

次は、仮想通貨の仕組みについてみていきましょう。

仮想通貨の仕組みを理解する上で、欠かせないキーワードがあります。

それが以下の2つ。

・ ブロックチェーン
・ マイニング

ひとつずつ確認してみましょう。

ブロックチェーン

まずはブロックチェーンです。

管理機関が存在しない仮想通貨の管理は、このブロックチェーンという技術に支えられています。

ブロックチェーンは分散型台帳とも呼ばれる、ネットワーク上に存在する台帳のような存在であり、ここに仮想通貨の取引情報が分散・保管されています

ひとつひとつの取引情報は暗号化された上でブロックという単位でまとめられており、それぞれのブロックが鎖のようにつなげられていることからブロックチェーンと呼ばれています。

また、ブロックチェーンに分散・保管された取引情報は、すべて匿名にて公開され、それらをすべてのユーザーが共有・監視することが可能であるため、安全性と信頼性を保ちながら送金記録などを確認することができます

マイニング

ネットワーク上に取引情報が保管され、それらを共有・公開されてしまうと、「簡単にデータを改ざんできてしまうのでは?」と考えるのが当たり前かと思いますが、それを不可能にするのが「マイニング」という計算作業です。

マイニングは、各ブロックに取引情報を計算によって暗号化し、記録する作業であり、高性能なコンピューターを用いて、マイナーと呼ばれる人々によって行われます

マイニングによって、前の取引データを新しい情報に書き換えられていくのですが、この作業は膨大な時間とお金がかかる上、一度ブロックに組み込まれた取引情報を書き換えるには、チェーンにつながれた過去の取引情報をすべて変える必要があります。

つまり、これまでに取引情報が組み込まれたすべてのブロックを再びマイニングすることは困難ともいえるため、ブロックチェーンに保管されたデータを改ざんすることは現実的に不可能であるといえるのです。

仮想通貨の利用方法

仮想通貨の利用方法

では、仮想通貨を実際に利用するにはどうすればよいのでしょうか。

仮想通貨取引所に口座登録

仮想通貨の利用を開始するには、まずは仮想通貨取引所に口座登録をします。

口座登録は、インターネット上で完結できるほか、株の取引で必要となる証券口座の開設と同じように基本的には無料です。

主な仮想通貨取引所

・ GMOコイン
・ Coincheck
・ ビットフライヤー
・ DMMビットコイン
・ TAOTAO
・ Bitbank

仮想通貨の購入

仮想通貨取引所に口座を開設できたら、次は実際に仮想通貨を購入します。購入は、希望する仮想通貨の時価に応じた日本円を入金することで完了します。

購入できる仮想通貨は、仮想通貨取引所によって様々です。最も有名で時価総額が高額なのは「ビットコイン」ですが、仮想通貨はビットコイン以外にも約2000種類以上あります。このようなビットコイン以外の仮想通貨は、「アルトコイン」と呼ばれます。

主なアルトコイン

・ イーサリアム
・ リップル
・ NEM
・ モナコイン
・ ライトコイン

仮想通貨の用途

仮想通貨の用途として最もよく知られているのは、仮想通貨の購入と売却を繰り返して利益を狙う「仮想通貨投資」です。

ただ、仮想通貨の用途は投資だけではなく、最近では日常の買い物での決済手段としての広がりもみせています。

「DMM」や「Botcoinmall」といった特定のネットショッピングサイトで利用が可能であるほか、最近では家電量販店のビックカメラやヤマダ電気がビットコイン決済手段として導入したことも話題になりました。

仮想通貨で送金や決済をするには、ウォレットと呼ばれる管理ツールが必要なります。「電子上の財布」ともいえるウォレットには、クラウドで管理するオンライン型や、スマホアプリやPCのソフトで管理するクライアント型などがあります。

仮想通貨の注意点

仮想通貨の注意点

価格変動が大きい

日本円などの法定通貨の価格も日々変動するものですが、信頼性のある機関が発行や管理を行うため、急激に上昇することも暴落することもなく、変動率は安定しています。

一方の仮想通貨は、利用者の需要と供給のバランスのみで価格が決定されるため、日々の変動率が大きく突然の大暴落によって大損するといったケースも度々見受けられます

詐欺行為が多発

年々、注目度が高まる仮想通貨ですが、そのような話題性を悪用した詐欺行為も多発しています

仮想通貨は、特定のプラットフォームを利用すれば、いくらでも新規で発行することが可能です。そのため、新たな仮想通貨を発行し、それに対する投資を名目とした資金搾取が簡単に行えるのです。

このような詐欺行為の多くは、主にSNSでの宣伝やセミナーの開催によって集客するといった手段が用いられますが、果たして本当に仮想通貨詐欺であるかを判断するのは難しいのが事実です。

ですので、仮想通貨の購入をする際は、まずはDMMやGMOといった信頼できる大手の仮想通貨取引所にて取引を開始するようにしましょう。

仮想通貨の将来性

仮想通貨の将来性

2008年にビットコインが誕生したことによって世界中に普及が進んだ仮想通貨ですが、現在においては、未だに投資目的の金融商品という側面が強く、日常生活で活用できる通貨になっているとはいえません

仮想通貨の法整備やブロックチェーンなどの技術の進歩が進むことにより、安全性や信頼性が向上することができれば、キャッシュレス決済のひとつとして日常生活で活きる通貨となることでしょう。

また企業間での取引が活発になれば、経済活動の潤滑剤にもなるほか、世界各国へのリアルタイムでの送金を可能にし、さらなるグローバル化の推進にも役立つはずです。

今はまだ成長過程にある仮想通貨の今後の発展に期待が高まります。